コース: 自社のクラウド戦略に持続可能性を取り入れる

クラウドを利用する環境上のメリット

コース: 自社のクラウド戦略に持続可能性を取り入れる

クラウドを利用する環境上のメリット

有名なITコンサルティング会社である アクセンチュアの調査によると、 企業はオンプレミスのインフラをクラウドに 移動することで、二酸化炭素排出量を 最大95%削減できる可能性が あるそうです。 パブリッククラウドであれば、 電力消費や冷却が効率化されるからです。 パブリッククラウドには、相乗りや 公共の交通機関と同じ効果があります。 私たちが自家用車を運転している時間は 1日2時間程度で、残りの22時間は、 駐車場で待機させています。 公共の交通機関や相乗りを利用すれば、 その無駄は分散されます。 企業のインフラも同様です。 オンプレミスのインフラは、 稼働していないときも電力を 消費しています。 マルチテナントのクラウドに移動し、 複数の企業でリソースを共有すれば、 国全体の合計電力消費量を 削減できるのです。 その内訳を見てみましょう。 アクセンチュアによると、 AWSデータセンターのエネルギー効率は、 平均よりも3.6倍高いそうです。 それによって、ハードウェアが大幅に 効率化されるため、CPU1台あたりの 消費電力が下がります。 ソフトウェアやアプリケーションも クラウドに適した設計にすれば、 さらに消費電力が下がります。 オンプレミスからマルチテナントの クラウドに移行すれば、 リソースを共有できるため、 全体としての電力消費を抑えられます。 クラウドは各プロバイダーの コントロール下にありますが、 ハードウェアについては、各社が 関係企業と協力して効率化を図れます。 たとえば、寿命が長いモジュラー式の 循環型製品を選択するのです。 アクセンチュアは、そのような製品の メーカーが営業利益を伸ばすと 予想しています。 このように、企業のデータセンターを パブリッククラウドに移動すれば、 最大95%の省エネが実現されます。 クラウドの共有経済モデルがもたらす メリットを紹介しました。 次は、これを利用して二酸化炭素排出量を 削減する方法を紹介します。 まずは、その量を 計測できなければなりません。 次のレッスンで説明します。

目次