ニューロダイバーシティの従業員や応募者に配慮する

職場での合理的配慮について よく聞かれます。 アメリカ労働省は 「障がいを持つ人が仕事に応募し、 仕事に就き、ほかの従業員が受ける恩恵を 同じように受けられるようにするために、 業務内容、職場環境、物事の進め方を 変更または調整すること」 と定義しています。 たとえば、私のチームには 慢性的な痛みを抱えている人がいるので、 連絡が取れることを条件に、 勤務時間は柔軟に設定していますし、 一部の従業員には ミーティングの録音を許可しています。 あとから聞き直して、メモを取り、 内容をもれなく 把握できるようにするためです。 これらはすべて合理的配慮であり、 コストは一切かかりません。 合理的配慮があれば、 不利な立場にある人も、 ほかの人と同じ機会に アクセスできるような環境が整います。 合理的配慮とは、従業員のサポートを 組織に促すものですが、 大きな負担を強いるものではありません。 必要な職務を遂行するために、 必要な配慮です。 合理的配慮があっても 必要な職務を遂行できない場合は、 その人がその仕事に 向いていないのかもしれません。 さまざまなケースに応じた 職場での配慮については、 政府関連のサイトに掲載されていますので 参考にしてください。 多くの企業がコストを 心配していると思いますが、調査によると、 合理的配慮にかかる平均コストは 500 ドル未満です。 もちろん、できることなら、 すべての応募者と従業員に合理的配慮を 提供するのが理想的です。 インクルーシブな職場環境を作る上で、 一般的に行われている配慮を いくつか紹介します。 １つ目は、支援技術による配慮です。 車いすや 補聴器といったものから、 体の動きや感覚機能に障がいを持つ人を サポートするソフトウェアや ハードウェアといった 特殊なものまであります。 ソフトウェア開発者はアクセシビリティに 対応したアプリケーションに重点を 置くようになっており、 働き方が異なる人のために 多くの機会が生まれています。 ２つ目は、教育係や キャリアコーチによるサポートです。 彼らはメンバーが働きやすいように、 各自が抱える課題をチームと共有します。 また、自分なりの方法で職務を 遂行できるよう、 やり方の見直しを提案したり、 業務で発生する課題について 相談に乗ったりします。…