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送信ドメイン認証

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

送信ドメイン認証（そうしんドメインにんしょう、 Sender Domain Authentication）とは、差出人メールアドレスが詐称された電子メール（いわゆる、なりすましメール）の判別を目的とした技術。

概要

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迷惑メール対策の一つとして使われており、受信側のメールサーバで送信者情報(reverse-path)を検証することで、差出人メールアドレス（ヘッダFrom）のなりすましを検出している。 SPFとDKIMがよく使われている[1]。

主な技術

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SPF

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SPF認証の仕組み
→詳細は「Sender Policy Framework」を参照

差出人メールアドレス（ヘッダFrom）のIPアドレスと、送信元メールアドレス（エンベロープFrom）のドメインのSPFレコード（メール送信が許可されたメールサーバのIPアドレスのリスト）を、受信側のメールサーバで検証する方式。黃銘榮（英語版）によって提唱され、RFC 4408で規定。

ドメインの詐称には有効ではあるが、SPFレコードに記載されたメールサーバから詐称されたメールが送信された場合には検出できない。ただドメイン所有者側の対応は比較的容易で、DNSサーバ内のゾーンファイルにSPFレコードを記述するだけでよい。[2][3]

Sender ID

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→詳細は「Sender ID」を参照

Caller ID for E-mailとSPFを統合して作られた方式。マイクロソフトによって提唱され、RFC 4406とRFC 4407で規定。仕組みはSPFとほぼ同じであるが、検証時に送信元メールアドレスではなく、PRA (Purported Responsible Address)[4]を使用する点が異なる。

インターネットサービスプロバイダや大企業で使用する際は、マイクロソフトとの無料のライセンス契約が必要であり、ライセンス契約という形式に懸念を示したApacheソフトウェア財団がSender IDに対応しないことを表明したこともあり[5]、普及は進んでいない。

DKIM

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DKIM認証の仕組み
→詳細は「ドメインキー」および「ドメインキー・アイデンティファイド・メール」を参照

アメリカのYahoo!が提唱したドメインキーを使用した方式。送信元はメールに電子署名を付加し、受信側は送信元メールアドレスのドメインのDKIMレコード（公開鍵）を使って電子署名を検証する方式。RFC 6376で規定。

電子署名を使用していることから、配送途中でのメール改竄の検出にも対応している。[6][7]

DMARC

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SPF・DKIMとポリシーを併用することにより、なりすましメール対策を強化したもの。RFC 7489で規定。[8]

DKIM-ADSP

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DMARCの機能の一つ。送信元メールアドレスのドメインにADSPレコードを設定することにより、DKIM認証に失敗した場合の取り扱い方法を決めることができる。RFC 5617で規定。

関連項目

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脚注・出典

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[脚注の使い方]
  1. ^ 山口崇徳「世界と日本のメール送信ドメイン認証」『IIJ Engineers Blog』 インターネットイニシアティブ、2017年12月20日
  2. ^ 「インターネット用語1分解説～SPFとは～」『JPNIC』 日本ネットワークインフォメーションセンター、2011年10月17日
  3. ^ 末政延浩「技術解説 SPF（Sender Policy Framework）」『迷惑メール対策委員会』 インターネット協会、2010年1月
  4. ^ メールヘッダのResent-Sender, Resent-From, Sender, Fromに記載されたドメイン。
  5. ^ 鈴木淳也「Sender IDはスパム対策の切り札となるか!?」『＠IT』 ITmedia、2004年9月25日、2ページ
  6. ^ 「インターネット用語1分解説～DKIMとは～」『JPNIC』 日本ネットワークインフォメーションセンター、2017年10月16日
  7. ^ 末政延浩「技術解説 DKIM (Domainkeys Identified Mail)」『迷惑メール対策委員会』 インターネット協会、2011年7月
  8. ^ 「インターネット用語1分解説～DMARCとは～」『JPNIC』 日本ネットワークインフォメーションセンター、2017年10月16日

外部リンク

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