日本基礎技術
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
 日本〒530-0043 大阪府大阪市北区天満1-9-14 |
| 設立 | 昭和28年11月5日 |
| 業種 | 建設業 |
| 法人番号 | 9120001072753 |
| 代表者 | 取締役社長 中原巖 |
| 資本金 | 59億797万8000円（2018年現在）[1] |
| 発行済株式総数 | 3084万6000株 |
| 売上高 |
連結：226億9891万7000円 単体：210億2589万3000円 (2018年3月末日) |
| 営業利益 |
連結：4億2433万4000円 単体：10億1434万9500円 (2018年3月末日) |
| 経常利益 |
連結：5億5051万円 単体：13億4642万6000円 (2018年3月末日) |
| 純利益 |
連結：1億9462万1000円 単体：1億7669万2000円 (2018年3月末日) |
| 純資産 |
連結：228億8599万4000円 単体：227億7720万5000円 (2018年3月末日) |
| 総資産 |
連結：317億8139万9500円 単体：309億1016万8000円 (2018年3月末日) |
| 従業員数 |
連結：395人,単体：355人 (2018年3月末日) |
| 決算期 | 3月31日 |
| 会計監査人 | 太陽有限責任監査法人 |
| 主要株主 |
日本基礎技術取引先持株会(7.6%) 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(6.95%) |
| 主要子会社 | JAFEC USA, Inc. |
| 外部リンク | https://www.jafec.co.jp/ |
日本基礎技術株式会社（にほんきそぎじゅつ）は、基礎工事が専門の日本の建設会社。
地質調査、岩盤グラウチング技術、アンカー技術など基礎工事を専門としている。
概要
[編集]1953年11月、大阪市北区松ケ枝町に日本グラウト工業株式会社が設立。日本各地に支店が開設され、1985年4月に新技術開発株式会社と合併、日本基礎技術株式会社に商号変更[2]。
日本グラウト工業の創業者は農林省（現在の農林水産省）出身で、会社の設立当時は米の増産に伴うため池の地盤改良の為のグラウト（薬液投入）工事を行っていた。現在でもため池のグラウト工事の技術を利用したダムのグラウト工事が当社の主要事業の一つとなっている[3]。
1988年11月に大阪証券取引所市場第2部に株式を上場[4]。1993年10月に東京証券取引所市場第2部に株式を上場。1995年9月に東京証券取引所および大阪証券取引所市場第1部に昇格[5][6]。
拠点
[編集]関係会社
[編集]脚注
[編集]参考文献
[編集]- 『平成28年版 東商信用録 近畿・北陸版 上巻』東京商工リサーチ 関西支社、2016年9月1日、30頁。ISBN 4-86591-106-5。
外部リンク
[編集]| 主幹事 | |
|---|---|
| 単独加盟企業 | アサヒペン - 石原産業 - 岩井コスモ証券 - AIG損害保険 - エース - エスペック - 大塚化学 - 大塚食品 - 奥村組 - 共英製鋼 - 関西みらい銀行 - 近鉄百貨店 - きんでん - 栗本鐵工所 - 鴻池組 - 江綿 - コカ・コーラボトラーズジャパン - シキボウ - 新日本理化 - SCREENホールディングス - 泉州電業 - 泉陽興業 - タカラスタンダード - タカラベルモント - タツタ電線 - 中外炉工業 - 東海リース - 東洋テック - 酉島製作所 - 日本基礎技術 - 日本触媒 - 野村建設工業 - 野村證券 - フジテック - 扶桑化学工業 - 村田長 - 森組 - 山善 - ヤンマーホールディングス（ヤンマー） - 吉本興業ホールディングス - ローム - ローランド |
| 三井グループとの重複加盟企業 | カネカ（注1） |
| 芙蓉グループとの重複加盟企業 | |
| 三和グループとの重複加盟企業 | |
| 第一勧銀グループとの重複加盟企業 | 双日（注3）（注4）（注5）（注6） |
| 最勝会グループとの重複加盟企業 | 双日（注3）（注4）（注5）（注6） |
| 関連項目 | |
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注1：三井文庫にも加盟している。  カテゴリ | |
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