ジェイリーグエンタープライズ
株式会社ジェイリーグエンタープライズ (J.L.E.) は、かつて存在した日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）の関連法人。
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 略称 | J.L.E. |
| 本社所在地 |
 日本〒113-0033 東京都文京区本郷3-10-15 JFAハウス7F |
| 設立 |
1975年10月27日 （ジェイ・エス・エル商事株式会社として） |
| 業種 | 卸売業 |
| 事業内容 | Jリーグ及び加盟クラブ、又はサッカー日本代表のマーク・ロゴを使った公認グッズの開発・販売 |
| 代表者 | 代表取締役社長 小西孝生[1] |
| 資本金 | 5,220万円[1] |
| 従業員数 | 27名[1] |
| 関係する人物 | 木之本興三（元社長） |
| 外部リンク | https://jle.j-league.biz/ - ウェイバックマシン（2017年2月4日アーカイブ分） |
| 特記事項：1993年3月15日より現社名 2017年4月1日付で改組の上「株式会社Jリーグホールディングス」に商号変更 | |
概要
編集1975年10月、日本サッカー協会傘下の社会人リーグのトップカテゴリであった日本サッカーリーグ (JSL) の公認グッズの販売等を目的にした「ジェイ・エス・エル商事株式会社」として設立。1993年3月15日、Jリーグの発足に伴い社名を現在のものに改められた。
Jリーグや、Jリーグ加盟クラブの名称・意匠および所属選手の肖像を用いた商品に関して（公社）日本プロサッカーリーグから許諾を受けた唯一のライセンス商品化窓口となっており、合わせてサッカー日本代表のマーク・ロゴを使った公認グッズの開発・販売等を主たる業務としている[1]。また、Jリーグの健全な財政基盤の確立、また各クラブの支援目的のための多彩なスポーツビジネスの提案を進めている。
2010年6月、経営難に陥った東京ヴェルディの運営会社（東京ヴェルディ1969フットボールクラブ株式会社）株式を、親会社であった「東京ヴェルディホールディングス株式会社」からの譲渡により一時引き受け、同年10月に第三者へ株式を譲渡するまで筆頭株主として同クラブを運営した（過去にはJ.L.E.の子会社であるJリーグフォトがサガン鳥栖へ暫定的に出資する計画があったが、一部の既存株主の了解が得られず実現しなかった）。
2016年9月、Jリーグチェアマンの村井満が日本経済新聞に掲載したコラム[2]の中でJ.L.E.をはじめとしたJリーグ関連会社の再編を示唆。同年12月14日に開催したJ.L.E.の取締役会で、2017年1月4日にJリーグ公式映像製作・ライブ映像配信を行うJ.L.E.100％出資の「株式会社Jリーグデジタル」を設立することを決議[3][4]。さらに2017年4月1日付でJ.L.E.の事業部門を関連会社だったJリーグフォトに吸収分割（同時に社名を株式会社「Jリーグマーケティング」に変更）させ、J.L.E.を純粋持株会社化して株式会社Jリーグホールディングスに商号を変更した[5]。その後、Jリーグ関連会社の統合により、株式会社Jリーグの一部門となっている。
取り扱いライセンス商品の種類
編集以上の商品の多くはフラッグスタウンをはじめ、スポーツオーソリティー、アルペン、スポーツデポ、加茂商事（サッカーショップKAMO）など、スポーツ用品店に多数納入・販売されている。
ライセンス使用料は一律に「希望小売価格×製造個数（販売個数ではない）」の5%に設定されており、別途グラフィックマニュアル代が発生する[6]。
脚注
編集- ^ a b c d 会社概要 - 株式会社 ジェイリーグエンタープライズ - ウェイバックマシン（2017年1月9日アーカイブ分）
- ^ 村井満 (2016年9月13日). “Jリーグは生まれ変わる まずは組織の大改革”. 日本経済新聞 2017年12月9日閲覧。
- ^ 『グループ組織再編（「新会社設立」及び「役員変更」）に関するお知らせ』（プレスリリース）日本プロサッカーリーグ、2017年1月4日。2017年1月9日閲覧。
- ^ “Ｊリーグ並びに関連会社組織再編の一環として、新会社「株式会社Ｊリーグデジタル」を設立”. Football ZONE web. (2017年1月4日) 2017年1月4日閲覧。
- ^ “会社情報”. Jリーグホールディングス. 2017年11月25日閲覧。
- ^ Jリーグ／Jクラブライセンシー募集のご案内 (PDF)
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