東大井
東大井(ひがしおおい)は、東京都品川区の地名。現行行政地名は東大井一丁目から東大井六丁目。住居表示実施済区域。
東大井 | |
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町丁 | |
東大井遠景 | |
北緯35度36分18秒 東経139度44分32秒 / 北緯35.604972度 東経139.742236度 | |
座標位置:鮫洲駅付近 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 東京 |
特別区 | 品川区 |
地域 | 大井地域 |
人口情報(2023年(令和5年)1月1日現在[1]) | |
人口 | 23,329 人 |
世帯数 | 13,065 世帯 |
面積([2]) | |
0.995977332 km² | |
人口密度 | 23423.22 人/km² |
郵便番号 | 140-0011[3] |
市外局番 | 03(東京MA)[4] |
ナンバープレート | 品川 |
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地理
編集品川区の南東部に位置する。北辺は東京都道420号鮫洲大山線に接し、これを境に南品川・東品川にそれぞれ接する。東辺は京浜運河に接し、これを境に八潮に接する。南東は勝島運河に接し、これを境に勝島に接する。南辺は立会川に接し、これを境に南大井に接する。西辺はJR東海道本線などの線路に接し、これを境に広町・大井にそれぞれ接する(いずれの地名も品川区)。
地内中央付近を南北に第一京浜が、東部の東大井一丁目付近を南北に海岸通り、首都高速1号羽田線が通っている。五丁目内には池上通りが通っている。
また、京急本線が第一京浜と並行して走っており、鮫洲駅と立会川駅が設置されている。両駅付近には旧東海道が通っている。また、北西端にはJR東日本・東急電鉄大井町駅が設置されている。
東部の京浜運河・勝島運河沿い(東大井一丁目と二丁目付近)には、工業用地として倉庫や諸施設などが見られる。北西部の東大井五丁目は大井町駅の東口に当たり、駅前には各種商店やビルなどが多く、大井町駅周辺は品川区でも有数の商業地となっている。その他の地域は主に住宅地となっている。
地価
編集住宅地の地価は、2024年(令和6年)1月1日の公示地価によれば、東大井2-25-10の地点で73万5000円/m2、東大井3-3-8の地点で77万8000円/m2となっている[5]。
歴史
編集江戸時代、現在の品川区立浜川中学校(東大井三丁目)の辺りに土佐藩の下屋敷があった[6]。幕末の1853年にマシュー・ペリー率いるアメリカ艦隊(黒船)が浦賀に来航したため、幕府は土佐藩を含む各地の大名に対して警備命令を出し、当地にも土佐藩管轄の浜川砲台が設置された。砲台の存在は近年まで明らかではなかったが、2004年、勝島運河付近の宅地造成工事の際に発見された。
黒船来航時に坂本龍馬が土佐藩から沿岸警備の命令を受けて当地に着任していたと伝えられていることから、浜川砲台跡地発見後に龍馬の故郷である高知県から龍馬の立像が贈られ、立会川駅前(東大井二丁目)に設置された[7]。2015年11月には、浜川砲台の大砲が勝島運河に近い新浜川公園(東大井二丁目)に実物大で復元された[8]。
江戸時代には土佐藩の下屋敷の他にも現在の東大井四丁目に仙台藩と越前鯖江藩の下屋敷が[9]、東大井六丁目に薩摩藩の抱屋敷があった[10]。仙台藩の下屋敷(現在の仙台坂トンネルの南側)では藩士のために仙台味噌が生産され、2017年現在も下屋敷跡の「仙台味噌醸造所」で生産・販売が行われている[11]。
住居表示実施前後の町名の変遷
編集実施後 | 実施前 |
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東大井一丁目 | 大井鮫洲町の大部分、大井林町の一部 |
東大井二丁目 | 大井鮫洲町の一部、大井元芝町の一部、大井北浜川町の東半分 |
東大井三丁目 | 大井元芝町の大部分、大井北浜川町の西半分、大井関ガ原町の一部 |
東大井四丁目 | 大井林町の大部分 |
東大井五丁目 | 大井立会町の大部分 |
東大井六丁目 | 大井関ガ原町の大部分 |
世帯数と人口
編集2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
東大井一丁目 | 3,061世帯 | 6,231人 |
東大井二丁目 | 2,520世帯 | 4,252人 |
東大井三丁目 | 2,778世帯 | 4,681人 |
東大井四丁目 | 1,292世帯 | 2,469人 |
東大井五丁目 | 2,394世帯 | 4,027人 |
東大井六丁目 | 1,020世帯 | 1,669人 |
計 | 13,065世帯 | 23,329人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[12] | 16,922
|
2000年(平成12年)[13] | 16,985
|
2005年(平成17年)[14] | 19,217
|
2010年(平成22年)[15] | 20,695
|
2015年(平成27年)[16] | 22,938
|
2020年(令和2年)[17] | 24,282
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
年 | 世帯数 |
---|---|
1995年(平成7年)[12] | 8,204
|
2000年(平成12年)[13] | 8,801
|
2005年(平成17年)[14] | 10,213
|
2010年(平成22年)[15] | 11,361
|
2015年(平成27年)[16] | 12,836
|
2020年(令和2年)[17] | 13,642
|
学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2020年4月時点)[18]。
丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
東大井一丁目 | 全域 | 品川区立鮫浜小学校 | 品川区立浜川中学校 |
東大井二丁目 | 全域 | ||
東大井三丁目 | 18〜29番 | 品川区立浜川小学校 | |
その他 | 品川区立立会小学校 | ||
東大井四丁目 | 全域 | ||
東大井五丁目 | 全域 | ||
東大井六丁目 | 1〜11番 | ||
その他 | 品川区立浜川小学校 |
交通
編集北西端の五丁目北端に京浜東北線・東急大井町線・りんかい線の大井町駅が挙げられる。北東部の一丁目には京急本線鮫洲駅があり、北端に隣接してりんかい線品川シーサイド駅がある(所在地は東品川四丁目)。また、南東端付近の二丁目に京急本線の立会川駅がある。他に、地域東部の一丁目付近では品川駅からのバス路線の利用もある。
事業所
編集2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[19]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
東大井一丁目 | 179事業所 | 2,745人 |
東大井二丁目 | 196事業所 | 2,436人 |
東大井三丁目 | 106事業所 | 761人 |
東大井四丁目 | 54事業所 | 465人 |
東大井五丁目 | 448事業所 | 5,261人 |
東大井六丁目 | 88事業所 | 1,685人 |
計 | 1,071事業所 | 13,353人 |
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
---|---|
2016年(平成28年)[20] | 1,088
|
2021年(令和3年)[19] | 1,071
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[20] | 11,166
|
2021年(令和3年)[19] | 13,353
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施設
編集東大井一丁目
編集- 産業技術大学院大学
- 東京都立産業技術高等専門学校品川キャンパス
- 警視庁鮫洲運転免許試験場
- 国土交通省関東運輸局東京運輸支局
- 加藤製作所本社
- 日本品質保証機構関東機械試験所
- 東京都下水道局鮫洲ポンブ所
- 品川区立鮫洲公園・鮫洲総合運動公園
- 鮫洲八幡神社
東大井二丁目
編集- 品川区立鮫浜小学校
- 嶺雲寺
東大井三丁目
編集東大井四丁目
編集- 品川区立大井公園
- 品川区立立会小学校
- 仙台味噌醸造所
- 山内容堂墓所
東大井五丁目
編集東大井六丁目
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年1月11日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “東大井の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年11月2日閲覧。
- ^ “品川の大名屋敷 第9回”. 品川区 (2012年7月30日). 2019年3月15日閲覧。
- ^ 京急線普通電車の旅|立会川駅 (PDF)
- ^ “浜川砲台復元 完成披露記念式典”. 品川区 (2015年11月2日). 2021年4月28日閲覧。
- ^ “品川の大名屋敷 第2回”. 品川区 (2012年7月27日). 2021年4月28日閲覧。
- ^ “品川の大名屋敷 第14回”. 品川区 (2012年12月6日). 2021年4月28日閲覧。
- ^ “仙台藩品川下屋敷跡(品川区東大井)”. 仙台市 (2017年2月1日). 2019年3月15日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域”. 品川区 (2020年4月1日). 2021年4月14日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。