広島大学病院
広島大学病院(ひろしまだいがくびょういん)は、広島県広島市南区にある、国立大学法人広島大学の大学病院である。略称は広大病院(ひろだいびょういん)。
広島大学病院 | |
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診療棟 | |
情報 | |
英語名称 | Hiroshima University Hospital |
前身 |
公立広島病院 広島県立医学専門学校附属病院 広島県立医科大学附属病院 広島大学医学部附属病院、広島大学歯学部附属病院 |
許可病床数 |
740床 一般病床:720床 精神病床:20床 |
職員数 |
2014年現在[1] 常勤:医師486名、歯科医師202名、看護部門816名、歯科技工士6名、歯科衛生士23名 非常勤:医師252名、歯科医師72名、看護部門76名、歯科技工士1名 |
機能評価 | 一般500床以上:Ver6.0 |
開設者 | 国立大学法人広島大学 |
管理者 | 安達伸生(病院長) |
開設年月日 | 2003年 |
所在地 |
〒734-8551 |
位置 | 北緯34度22分46.5秒 東経132度28分44.4秒 / 北緯34.379583度 東経132.479500度 |
二次医療圏 | 広島 |
PJ 医療機関 |
概要
編集1877年の公立広島病院開院以来、統廃合などを繰り返し、2003年に現在の体系となった。病床数は2008年現在で740床(医科700床、歯科40床)、職員数は1,300名以上である。2014年の患者数は、医科外来451,062名、歯科外来131,756名、医科入院235,884名、歯科入院6,822名である[1]。
特定機能病院、がん診療連携拠点病院、高度救命救急センターに指定されており、広島県における高度先進医療を担う医療機関の一つとして、地域医療における中心的な役割を担っている。
また、「エイズ診療中国四国ブロック拠点病院」「小児がん医療中国四国ブロック拠点病院」に指定されており、同分野での中国四国地方の中心的な医療機関としての役割を果たしている。
当病院は臨床研修指定病院として広島大学医学部と歯学部の臨床研修を行う場でもあり、学会より認定された数多くの指導医・専門医が在籍し、研修医の指導を行っている。
かつて医学部の附属施設であった広島大学原爆放射線医科学研究所(附置研究所)の臨床部門は、当病院内において診療を行っており、被爆医療の分野では、数々の世界的な業績を上げている。原爆放射線医科学研究所は、広島大学病院旧西病棟跡地に移転した。
また、2013年9月20日に医科と歯科の外来が統合した新しい診療棟が開院した[2]。
2015年(平成27年)8月26日に原子力災害時の被曝医療の中心になる「高度被ばく医療支援センター」に指定された[3]。
沿革
編集源流諸校
編集- 1870年(明治3年) - 広島藩藩校の修道館(修道中学校・修道高等学校の前進)内に医学所を設置。
- 1871年(明治4年) - 修道館の廃止により医学所閉鎖。医学所教師らは躋寿館を設立。
- 1874年(明治6年)6月 - 躋寿館を私設医学校とする。
- 1877年(明治10年)5月 - 広島県に移管され県立広島医学校となる。同時に医学校内に公立広島病院(県立広島病院の前身)を設置。
- 1878年(明治11年)3月 - 広島県立附属医学校と改称、甲種医学校となる。
- 1887年(明治20年) - 文部省の地方医学校統合方針により廃校。
県立広島医学校時代
編集- 1877年(明治10年)5月:県立広島医学校校内に公立広島病院を設置。
広島県立医専時代
編集- 1945年(昭和20年)2月 - 広島県立医学専門学校を設立し、県立病院を附属病院とする。
- 1947年(昭和22年)2月 - 呉市立市民病院および呉市立呉病院が県に移管され、前者を附属医院本院、後者を阿賀分院とする。
旧制広島県立医大時代
編集- 1947年(昭和22年)12月 - 附属病院音戸分院設置。
- 1948年(昭和23年)3月 - 県立医科大学の開設を認可された。附属病院二河分院設置。
- 1950年(昭和25年)12月 - 二河分院閉鎖。
- 1952年(昭和27年)2月 - 附属医院を附属病院に改称。
広島医大時代
編集- 1956年(昭和31年)4月 - 附属病院(本院・阿賀分院・音戸分院)が国に移管され広島大学医学部附属病院となる。
- 1956年(昭和31年)11月 - 音戸分院廃止。
- 1957年(昭和32年)9月 - 阿賀分院廃止。
広島大学時代
編集診療科
編集医科
編集- 医系総合診療科
- 脳神経外科
- 脳神経内科
- 精神科
- 脊椎・脊髄外科
- 眼科
- 耳鼻咽喉科
- 呼吸器内科
- 呼吸器外科
- 循環器内科
- 心臓血管外科
- 消化器内科
- 消化器外科
- 内分泌代謝内科
- 内分泌外科
- 血液小児科
- 血液内科
- 皮膚科
- 形成外科
- 整形外科
- 麻酔・疼痛治療科
- 腎臓内科
- 泌尿器科
- 婦人科
- 放射線科
- 新生児・小児科
- 小児外科
- 産科
歯科
編集その他、口腔総合診断室、地域連携歯科診療部、歯と口の健康管理室、あんしん歯科治療室、言語治療室などがある。
中央診療施設
編集- 医科診療部門
先進医療
編集- 悪性高熱症診断法(スキンドファイバー法)[5]
- 骨髄細胞移植による血管新生療法[5]
- 前眼部三次元画像解析[5]
- 急性リンパ性白血病細胞の免疫遺伝子再構成を利用した定量的PCR法による骨髄微小残存病変 (MRD) 量の測定[5]
- 術後のホルモン療法およびS-1内服投与の併用療法 原発性乳がん(エストロゲン受容体が陽性であって、HER2が陰性のものに限る。)[5]
- ペメトレキセド静脈内投与およびシスプラチン静脈内投与の併用療法 肺がん(扁平上皮肺がんおよび小細胞肺がんを除き、病理学的見地から完全に切除されたと判断されるものに限る。)[5]
- 放射線照射前に大量メトトレキサート療法を行った後のテモゾロミド内服投与および放射線治療の併用療法ならびにテモゾロミド内服投与の維持療法 初発の中枢神経系原発悪性リンパ腫(病理学的見地からびまん性大細胞型B細胞リンパ腫であると確認されたものであって、原発部位が大脳、小脳又は脳幹であるものに限る。)[5]
指定等
編集交通アクセス
編集JR広島駅、JR横川駅、JR西広島駅、紙屋町・八丁堀、広島港から路線バスで「大学病院前」バス停下車すぐ[6]。広電バス[7]、広島バス[8]、広島交通[9] が発着する。
- 大学病院前 バス停
1時間あたりの運行本数は、広島駅方面(まちのわループなど)が片道6本、八丁堀・紙屋町方面(23,23-1号横県線)が片道4本(昼間時間帯)。広島市道中広宇品線(段原通り沿い)に「大学病院入口」バス停、国道2号沿いに「大学病院南門」バス停もある。
- 大学病院南門 バス停(東行き 東雲方面)
- 大学病院南門 バス停(西行き 南区役所前方面)
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- 7号線(広電バス) 市役所前・紙屋町方面
- 41号線(広電バス) 市役所前・紙屋町方面
- 41号 東雲線(芸陽バス) 市役所前・広島バスセンター方面 平日4便、土休日2便のみ
- クレアライン(広電バス・中国JRバス) 降車のみ
YHRPミュージアム
編集2018年10月17日、広島大学霞キャンパス内に病院付属の美術館としてYHRPミュージアムが開館した[12]。
- 開館時間:9:00~16:00(月曜日~金曜日)
- 休館日:土曜日・日曜日・祝日・12月29日~1月3日(その他臨時休館あり)
その他
編集書籍
編集2007年9月に『広島大学病院の最新治療がわかる本』を南々社より出版した[注釈 1]。医科・歯科を含めた大学病院での最新治療を紹介する本で、各科の専門医が症例ごとに執筆している。このような本を大学病院が出すのは初めての試みであり、注目される。
ドキュメンタリー
編集脚注
編集注釈
編集- ^ 『広島大学病院の最新治療がわかる本』 南々社、2007年、ISBN 978-4931524620
出典
編集- ^ a b c d 三代冬彦 著「第12章 大学附属病院」、日本歯科医学教育学会白書作成委員会 委員長桑田文幸 委員 葛西一貴、佐藤裕二、田口則宏、田中昭男、沼部幸博 編『歯科医学教育白書2014年版(2012~2014年)』(第1版)口腔保健協会、東京都豊島区〈日本歯科医学教育学会雑誌別冊〉、2015年12月20日、139-145頁。ISBN 978-4-89605-315-9。 NCID BB01485336。
- ^ 国立大学法人広島大学事業報告書、卒後臨床研修特設サイト
- ^ a b “被曝医療に5機関指定 原子力規制委”. 朝日新聞 (朝日新聞社): p. 朝刊 7. (2015年8月27日)
- ^ 高橋咲子(2015年5月8日). “ファミリーハウス:小児がん患者家族らを支援 広島大病院に完成、低価格で宿泊可に”. 毎日新聞 (毎日新聞社)
- ^ a b c d e f g “先進医療を実施している医療機関の一覧”. 先進医療の概要について. 厚生労働省 (2016年1月1日). 2016年2月14日閲覧。
- ^ 交通アクセス 広島大学病院
- ^ バス情報 路線バス 広電バス
- ^ 路線名から調べる 広島バス
- ^ 広島市内路線バスのご案内 広島交通
- ^ 路線のご案内 芸陽バス
- ^ 中国ジェイアールバス 路線バス
- ^ やすらぎ 平和を 本院に美術館オープン - 広島大学病院 2018年10月19日
- ^ "命の砦(とりで)〜集中治療室 密着40日の記録〜". NHK. 2023年2月4日. 2023年2月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年2月19日閲覧。