学会名鑑
学会名鑑（がっかいめいかん）とは、日本学術会議、日本学術協力財団、科学技術振興機構による日本学術会議協力学術研究団体のデータベース。日本学術会議と日本学術協力財団によって発行されていた同名の冊子、学術雑誌を前身とする。
| 学会名鑑 | |
|---|---|
 | |
| URL | |
| https://gakkai.scj.go.jp/ | |
| タイプ | 学術研究団体(学会)データベース |
| 分野 | 日本学術会議協力学術研究団体 |
| 使用言語 | 日本語 |
| 項目数 |
2051学会 （2020年3月3日現在）[1] |
| 閲覧 | 無料 |
| 登録 | 不要 |
| 著作権 | コピーライト |
| 運営元 |
日本学術会議 公益財団法人 日本学術協力財団 国立研究開発法人 科学技術振興機構 |
| 営利性 | 非営利 |
| 設立 | 2011年7月29日[2][3] |
| 設立者 |
日本学術会議 財団法人 日本学術協力財団 独立行政法人 科学技術振興機構 |
| 管理人 | 日本学術会議 |
| 現状 | 稼働中 |
| 学会名鑑 | |
|---|---|
| 過去名 |
全国学協会総覧 全国学術研究団体総覧 |
| 言語 | 日本語 |
| 編集者 | |
| 詳細 | |
| 出版社 |
大蔵省印刷局 （1966〜1996年）[4][5] 財団法人 日本学術協力財団 （2003〜2007年）[5] |
| 出版国 |
 日本 |
| 出版歴 | |
| 出版間隔 | 不定期、2001年以降は3年定期 |
| 外部リンク | |
| プロジェクト:出版／Portal:書物 | |
概要
編集冊子版
編集1966年（昭和41年）から1981年（昭和56年）まで発行されていた『全国学協会総覧』[4]、1988年（昭和63年）から1996年（平成8年）まで発行されていた『全国学術研究団体総覧』の後継として[5][6][7]、2001年（平成13年）から同じく日本学術会議と財団法人 日本学術協力財団が日本学術会議登録学術研究団体（日本学術会議協力学術研究団体）について記載するディレクトリである『学会名鑑』を3年おきに発行していた[1]。しかし、2007年（平成19年）の『学会名鑑2007〜9年度版』をもって、紙の冊子としての『学会名鑑』の発行を終了する[6]。
Web版
編集2011年（平成23年）7月29日に日本学術会議、日本学術協力財団、独立行政法人科学技術振興機構が共同で日本学術会議協力学術研究団体を網羅するオンライン・データベース、ウェブディレクトリとして「『学会名鑑』Web版」の運営を開始し[2][3]、以後「Web版」のみが提供されている[6]。『学会名鑑2007〜9年度版』を元に、五十音順や「人文・社会科学」、「生命科学」、「理学・工学」といった分野別での検索が可能となっている[8]。また、科学技術情報発信・流通総合システム（J-STAGE）や2011年11月に同じくデータベースであるresearchmapに統合された[9][10][11]、研究開発支援総合ディレクトリ（ReaD）といった他のデータベースとも提携し、それぞれの情報も『学会名鑑』にリンクされるようになっている[2][12]。2016年（平成28年）にリニューアルされた[13][14]。内容は各学会ごとに「指定内容」を中心に「実態調査」を行った上で記載されるが[15]、サイトに掲載されている日本学術会議協力学術研究団体の学会の担当者はログインすることで内容を随時更新することができるようになっていた[16]。 2022年6月末、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）運営サイトから日本学術会議のサイト内ページでの公開に移行した[17][18][19][20]。
脚注
編集- ^ a b “サイトについて ：学会名鑑”. 学会名鑑. 日本学術会議、日本学術協力財団、科学技術振興機構 (2020年3月3日). 2021年9月1日閲覧。
- ^ a b c 『『学会名鑑』のＷｅｂ版公開について －日本の学協会に関する情報提供サ―ビス開始－』（プレスリリース）科学技術振興機構（JST）、日本学術会議（SCJ）、日本学術協力財団（JSSF）、2011年7月29日。2021年9月1日閲覧。
- ^ a b “科学技術振興機構（JST）、日本学術会議と日本学術協力財団とともに、『学会名鑑』Web版を公開”. カレントアウェアネス・ポータル. 国立国会図書館 (2011年8月1日). 2021年9月1日閲覧。
- ^ a b c d NCID AN10153129
- ^ a b c d e NCID AN10024465
- ^ a b c d e NCID AA11507178
- ^ “雑誌変遷マップ表示 FID:40292800”. 【変遷マップ】引用文献データベース作成支援. 国立情報学研究所(NII). 2021年9月1日閲覧。
- ^ “トップページ ：学会名鑑”. 学会名鑑. 日本学術会議、日本学術協力財団、科学技術振興機構. 2021年9月1日閲覧。
- ^ “ReaD & Researchmap 統合のご案内”. ReaD & Researchmap 統合のご案内. 独立行政法人 科学技術振興機構 (2011年11月). 2013年2月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年9月1日閲覧。
- ^ “研究者向けサービスのResearchmapとReaDが統合へ”. カレントアウェアネス・ポータル. 国立国会図書館 (2011年4月14日). 2021年9月1日閲覧。
- ^ 『研究開発支援総合ディレクトリ（ReaD）とResearchmapが統合へ｜科学技術情報プラットフォーム』（プレスリリース）独立行政法人 科学技術振興機構、2011年4月14日。2021年9月1日閲覧。
- ^ 『『学会名鑑』Ｗｅｂ版について』（プレスリリース）科学技術振興機構（JST）、日本学術会議（SCJ）、日本学術協力財団（JSSF）、2011年7月29日。2021年9月1日閲覧。
- ^ 『データベース学会名鑑リニューアル予定について｜科学技術情報プラットフォーム』（プレスリリース）国立研究開発法人 科学技術振興機構、2015年9月7日。2021年9月1日閲覧。
- ^ “日本国内の主要学術団体のデータベース「学会名鑑」がリニューアル”. カレントアウェアネス・ポータル. 国立国会図書館 (2016年4月1日). 2021年9月1日閲覧。
- ^ 『【内閣府日本学術会議事務局】WEB「学会名鑑」のご案内』（プレスリリース）内閣府日本学術会議事務局企画課 協力学術研究団体担当 / 一般社団法人日本看護研究学会事務局、2019年3月8日。2021年9月1日閲覧。
- ^ “掲載学会の皆様へ ：学会名鑑”. 学会名鑑. 日本学術会議、日本学術協力財団、科学技術振興機構. 2021年9月1日閲覧。
- ^ 『学会名鑑のサービス終了について｜科学技術情報プラットフォーム』（プレスリリース）国立研究開発法人 科学技術振興機構、2022年6月17日。2022年11月19日閲覧。
- ^ “学協会データベース―『学会名鑑』Web版”. 公益財団法人日本学術協力財団. 2022年11月19日閲覧。
- ^ “学会名鑑”. 2022年10月14日閲覧。
- ^ “日本国内の主要学術団体のデータベース「学会名鑑」、科学技術振興機構（JST）によるサービスが終了：今後は日本学術会議のウェブサイト上で情報提供”. カレントアウェアネス・ポータル. 国立国会図書館 (2022年6月30日). 2022年10月15日閲覧。