ランドーアソシエイツ
ランドーアソシエイツ（Landor Associates）は、アメリカ合衆国・サンフランシスコを発祥とする製品・企業ブランディング（企業のCIやネーミング、パッケージデザインなど）を手がける企業。イギリスの大手広告代理店WPPグループの傘下企業でもある。
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| 業種 | ブランディング |
|---|---|
| 設立 |
アメリカ合衆国 1941年 |
| 本社 |
 アメリカ合衆国 カリフォルニア州サンフランシスコ |
主要人物 | ウォルター・ランドー（創業者） |
| 親会社 | WPPグループ |
| ウェブサイト |
landor |
企業のブランドネーム、シンボルマーク、ロゴのデザインや商品名などをトータルで提案しており、世界最大級の規模と実力を持つ、ブランディング／デザイン会社の老舗である。
略歴
編集
1941年にドイツ系移民のウォルター・ランドーとその妻ジョセフィーヌによって、「ウォルター・ランドー&アソシエイツ」として設立[1]。当初のオフィスはサンフランシスコのロシアン・ヒル地区にあるアパートを使用していた[1]。
1964年、同社は改装済みのフェリーボート「クラマス号」に本社およびスタジオを移転し、1987年までの20年間にわたりオフィスとして使用した[2]。このクラマス号は現在でも同社のシンボルマークとして用いられている。
1989年には広告代理店のヤング・アンド・ルビカムに買収され[3]、子会社化。その後2000年にヤング・アンド・ルビカムがWPPグループに買収された[4]ことで同グループの一員となった。
2021年には、デザインコンサルタント会社のフィッチと合併し、社名を「ランドー＆フィッチ」(Landor & Fitch)に変更したが[5]、2023年に元の社名に戻している[6]。
グローバルオフィス
編集本拠地であるサンフランシスコ以外にも、東京、ニューヨーク、ロンドン、パリ、ミラノ、メキシコシティ、ムンバイ、香港、シンシナティ、シアトル、ハンブルク、マドリード、シドニーなど、世界21都市にオフィスを展開し、多国籍な800名の専門スタッフを擁している。
ランドーによるクリエイティブデザインは、クオリティの確保とクライアントの知的財産権の保全のため、自社内デザイナーによる開発とデザイナーの個人名を公開しない匿名性を原則としていることでも知られている。
東京オフィスは1972年に開設され、日本にありながらグローバルなブランドコンサルティングサービスを受けられるという競合他社とは異なる戦略によって、200社を超える日本企業にコンサルティングサービスを提供している。
ウォルター・ランドー・コレクション
編集ウォルター・ランドーによるデザインと歴史的資料 (1930-1994) は、1994年にスミソニアン協会・米国歴史博物館 (National Museum of American History) にウォルター・ランドー・コレクションとして収蔵されている。
ランドーが手がけた主な企業・イベントなど
編集海外
編集金融
編集情報・インフラ
編集運輸・観光業
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- アリタリア-イタリア航空 - 1969年、ランドー社が初めて航空業界を手がけた相手。
- アシアナ航空
- エティハド航空[7]
- オーストリア航空
- カナディアン航空
- ガルーダ・インドネシア航空
- ガルフ航空
- ジェット・エアウェイズ
- キャセイ・パシフィック航空
- シンガポール航空
- タイ国際航空
- デルタ航空（旧ノースウエスト航空）
- ハワイアン航空
- フェデックス
- S7航空
- bmi（旧ブリティシュミッドランド航空）
- ハイアットホテルアンドリゾーツ
メーカー
編集- プロクター・アンド・ギャンブル(P&G)
- Dole
- ペプシコーラ
- クアーズ
その他
編集
イベント
編集日本
編集郵政
編集金融
編集- JCB（2008年からの新ブランドシンボルマーク）
- 旧UFJホールディングス各社（2001年）
- 日本興亜損保（2001年）
- 旧三和銀行（1983年）
- 旧富士銀行（1988年）
- 旧日本長期信用銀行（1982年）
- 大同生命
- オリックス（1989年）
- 三井住友トラストグループ
情報・インフラ
編集運輸・観光業
編集
- JTB（1988年）
- アルピコグループ（1990年）
- 日本航空・旧日本航空システム（先代 2001年）
- 旧日本航空（1989年）
- 名古屋鉄道（1992年）
- アパグループ（1997年）
- 小田急電鉄（2008年）
- 東急ホテルズ（2005年）
- バニラエア（2013年）[8]
メーカー
編集- 富士写真フイルム（先代 1991年・1985年）
- 森永製菓
- 森永乳業
- キッコーマン
- 明治ホールディングス（2009年）
- 東洋水産
- 白鶴酒造
- リョービ
- リコー（2005年）
- NEC（1992年）
- Acer
- BenQ
- パイロット
- ホーユー
- コナミ
- バンダイナムコ
- タビオ
- ミキモト
- ちふれ化粧品
- UDトラックス
- ユニチャーム
- ワコール
- アステラス製薬（2004年）
- 信越化学工業
- 新日鐵住金[9]
小売業
編集イベント・商業施設
編集ランドーがブランディングを手がけた主な商品・サービス
編集ランドーが手がけた主な出版物
編集- 『Brand Digital』（Allen P. Adamson著、Palgrave Macmillan）
- 『Brand Simple』（Allen P. Adamson著、Palgrave Macmillan）
- 『ブランディングデザインの裏側』（2004年 ピエブックス）ISBN 978-4894443518
- 『事例で学ぶブランディング ランドーのデザイン戦略大公開』（2020年 ビー・エヌ・エヌ新社）ISBN 978-4802511445
脚注
編集- ^ a b “Walter Landor”. Immigrant Entrepreneurship. 2024年10月6日閲覧。
- ^ “The Historic Klamath”. The Historic Klamath. 2024年10月6日閲覧。
- ^ “Young & Rubicam to Purchase Firm: Landor...”. The Los Angeles Times (1989年9月28日). 2024年10月6日閲覧。
- ^ “WPP pays $4.7B for Y&R”. CNN (2000年5月12日). 2024年10月6日閲覧。
- ^ “Landor Joins With Fitch to form ‘Landor & Fitch’”. Branding in Asia (2021年3月10日). 2024年10月6日閲覧。
- ^ “Landor & Fitch rebrands to Landor, unveils expanded consulting offering”. Marketech APAC (2023年11月22日). 2024年10月6日閲覧。
- ^ “ファセット・オブ・アブダビ”. エティハド航空. 2015年5月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年6月14日閲覧。
- ^ “バニラエア”. ランドー東京. 2014年4月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年4月9日閲覧。
- ^ “新日鐵住金”. ランドー東京. 2014年1月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年4月7日閲覧。
外部リンク
編集- Landor - 公式ウェブサイト
- Landor (LandorGlobal) - Facebook
- Landor (@landorofficial) - Instagram
- Landor (@LandorGlobal) - X（旧Twitter）
- LANDOR CREATIVE PORT: ブランディングデザイン情報発信サイト
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