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プラネックスコミュニケーションズ

プラネックスコミュニケーションズ株式会社（英: PLANEX COMMUNICATIONS INC.）は、東京都渋谷区恵比寿西に本社を置く企業。パソコンの周辺機器やネットワーク機器、ソフトウェアの開発、コンサルティングなどを手がける[1]。

プラネックスコミュニケーションズ株式会社
PLANEX COMMUNICATIONS Inc.[1]
地図
地図
右下はJR恵比寿駅。
種類 株式会社
市場情報 非上場
（過去のデータ）
東証JQ 6784
2001年7月11日 - 2014年12月12日
略称 PCI
本社所在地 日本の旗 日本
〒150-0021
東京都渋谷区恵比寿西2-10-3 プラネックスAmpereビル2F[1]
設立 1995年（平成7年）7月10日[1]
業種 電気機器
法人番号 9011001062391 ウィキデータを編集
事業内容 コンピュータ周辺機器、無線LANルータ等のネットワーク機器の開発・製造・販売・保守、広域無線ネットワークシステムの導入支援サービス、ソフトウェア・コンピュータ周辺機器の設計販売、携帯キャリア向けサービスの提供、システム開発コンサルティング[1]
代表者 代表取締役 久保田克昭
CTO取締役 羽鳥正彦
取締役 竹村譲[1]
資本金 10百万円[1]
決算期 6月[1]
外部リンク 公式ウェブサイト
特記事項：1995年「プラネットジャパン株式会社」設立、1996年「プラネットコミュニケーションズ株式会社」、1998年現社名[2]、2009年持株会社化「プラネックスホールディング株式会社」[3]。
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1995年（平成7年）設立[1]。ネットワーク機器の価格破壊による普及拡大を掲げ[4]、2001年（平成13年）にJASDAQへ上場、2009年（平成21年）には持株会社化した[3]。(1) 情報通信・ネットワーク関連製品事業、(2) 自動車流通事業、(3) 店頭外国為替証拠金取引等事業、(4) 不動産事業という4つの基幹事業[5]のうち、(1) および (2) が経営不振に陥ったことから、事業構造改革のため2014年（平成26年）にMBOで株式を非公開化し、上場廃止となった[6]。

沿革

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  • 1995年（平成7年）7月10日 - 会社設立[1]。当時の社名は「プラネットジャパン株式会社」[2]。
  • 1996年（平成8年）7月 - 社名を「プラネットコミュニケーションズ株式会社」に変更[2]。
  • 1998年（平成10年）2月 - 現在の社名に変更[2]。
  • 2001年（平成13年）7月 - JASDAQに上場[2]。
  • 2005年7月 - 東京都渋谷区東三丁目に本社移転。
  • 2009年10月1日 - 社名を「プラネックスホールディング株式会社」に変更、持株会社化。同社完全子会社「プラネックスコミュニケーションズ株式会社」設立、事業継承[3]。
  • 2010年8月 - 子会社のプラネックスフォースシステムズ株式会社において自動車流通事業を開始。
  • 2012年3月 - 本社移転。子会社の株式会社外為ジャパンとプラネックスフォースシステムズ株式会社が、株式会社EMCOMホールディングスより株式会社EMCOM CONSULTINGを買収。同社をプラネックスコンサルティング株式会社に商号変更。
  • 2012年9月 - 子会社の株式会社外為ジャパンが既存の外国為替証拠金取引業を株式会社DMM.com証券に会社分割で承継。PLANEX TRADE.COM株式会社に商号変更。
  • 2012年12月 - プラネックスコンサルティング株式会社を清算結了。
  • 2013年2月 - 子会社のプラネックスフォースシステムズ株式会社をプラネックスカーズ株式会社に商号変更。
  • 2014年10月 - マネジメント・バイアウトを目的とする株式公開買付けにより、親会社のドリームイメージズ有限会社、その子会社で公開買付けを行った株式会社AMK及び久保田克昭が、合計約89％の議決権を取得。
  • 2014年12月 - 上場廃止
  • 2015年1月 - プラネックスホールディングがPLANEX TRADE.COMを吸収合併
  • 2019年9月9日 - 本社を東京都目黒区中根1-24-13に移転[7]。
  • 2022年（令和4年）7月22日 - 本社を現在の所在地に移転[8]。
  •  
    旧ロゴ

製品

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グループ企業

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海外拠点

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  • PLANEX COMMUNICATIONS INC. (台湾)

脚注

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[脚注の使い方]
  1. ^ a b c d e f g h i j “会社案内”. プラネックスコミュニケーションズ. 2023年9月18日閲覧。
  2. ^ a b c d e “沿革”. プラネックスコミュニケーションズ. 2005年3月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年9月18日閲覧。
  3. ^ a b c “社名変更のお知らせ”. プラネックスホールディング. 2009年10月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年9月18日閲覧。
  4. ^ “IR情報”. プラネックスコミュニケーションズ. 2005年3月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年9月18日閲覧。
  5. ^ “プラネックスHD(6784)、MBOを実施”. M&Aマガジン (日本M&Aセンター). (2014年8月12日). https://www.nihon-ma.co.jp/news/20140812_6784/ 2023年9月18日閲覧。 
  6. ^ “プラネックスホールディング＜6784＞、MBOで株式を非公開化”. M&A Online (ストライク). (2014年8月12日). https://maonline.jp/news/20140812d 2023年9月18日閲覧。 
  7. ^ “本社移転のお知らせ”. プラネックスコミュニケーションズ (2019年9月5日). 2023年9月18日閲覧。
  8. ^ “本社移転のお知らせ”. プラネックスコミュニケーションズ (2022年7月14日). 2023年9月18日閲覧。

外部リンク

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