コンテンツにスキップ

87式砲側弾薬車

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
87式砲側弾薬車

87式砲側弾薬車(はちななしきほうそくだんやくしゃ)は、陸上自衛隊野戦特科部隊の装備していた装甲車両である。

概要

[編集]

203mm自走榴弾砲の導入に伴い開発された装備で、砲弾及び装薬を搭載し、自走砲に随伴し弾薬の補給を行うと共に、自走砲に搭乗しきれない砲操作要員を輸送するための車両である[1][2]。203mm自走榴弾砲とともに用途廃止となる。

開発

[編集]
試作型である砲側弾薬車(B)

防衛庁(当時)では、1984年より、各方面隊直轄の特科大隊の装備する牽引式火砲の更新装備として203mm自走榴弾砲の導入を開始した。しかし、203mm自走榴弾砲は車体が小型であるため、車両本体には砲弾及び装薬は2発分しか搭載できず、また、射撃に必要な13名の要員のうち搭乗できるのは5名のみであった[1]アメリカ陸軍では弾薬と残り8名の砲要員は随伴するM548 装軌貨物輸送車によって輸送されるが、陸上自衛隊ではM548は採用せず、独自に国産の随伴弾薬車を開発・装備することに決定した。

これにあたっては、203mm自走榴弾砲が更新する装備である203mmりゅう弾砲M2の牽引と弾薬及び砲要員の輸送に使用されている73式けん引車の発展型を開発して装備することとされ、1983年より日立製作所によって開発作業が開始された。

試作車両は新造したものと73式けん引車を改造したものが製作され、1985年にはそれぞれ砲側弾薬車(A)砲側弾薬車(B)として完成し、各種試験が行われた[1]。試験の結果、エンジンを203mm自走榴弾砲と同じものに変更した砲側弾薬車(A)の方が、203mm自走榴弾砲に随伴して行動し、同じ部隊内で運用するにはより適しているとされ、1987年に「87式砲側弾薬車」として採用された[3]

特徴

[編集]
砲弾を吊り上げた状態

野戦特科部隊に装備し203mm自走榴弾砲に随伴して継続的に弾薬補給を行う。開発の経緯が示すように重砲牽引用の73式けん引車の派生型であり、基本設計は73式のものを流用している。車体前部に操縦席があり、上構部分が兵員室や弾薬庫となっている構成は同様だが、弾薬庫等のある車体上部は新たに設計されており、車体長が1m伸びた分、転輪位置も一部変更されている[3]

弾薬庫には203mm砲用の弾薬であれば50発搭載できる[1][2]。弾の揚降は右後部に設置された揚力約1トンの油圧式クレーンは、203mm砲弾を最大で10発吊り下げられる[1][2]。車体後部を自走砲に面して停止配置した場合、車内のガイドレールを用いて、自走砲の装弾機に砲弾を移送できる[1]

自衛用に車体前部天面のハッチに防盾付きの12.7mm重機関銃M2を備える。前部の窓ガラスは、スリット式の装甲シャッターによって爆風銃弾から守られる[1]

73式に装備されていた排土板、203mm榴弾砲M2及び155mm加農砲M2の野戦牽引用の牽引ブームは装備されていない。本車はあくまで「砲側弾薬車」であり、火砲の牽引車として用いることは想定されていない。

87式砲側弾薬車の調達数[4]
予算計上年度 調達数
昭和62年度(1987年) 不詳
昭和63年度(1988年) 不詳
平成 1年度(1989年) 不詳
平成 2年度(1990年) 8両
平成 3年度(1991年) 8両
平成 4年度(1992年) 6両
平成 5年度(1993年) 4両
平成 6年度(1994年) 4両
平成 7年度(1995年) 4両
平成 8年度(1996年) 4両
平成 9年度(1997年) 4両
平成10年度(1998年) 3両
平成11年度(1999年) 3両
平成12年度(2000年) 3両
平成13年度(2001年) 1両
平成14年度(2002年) 1両
平成15年度(2003年) 1両
平成16年度(2004年) 1両

配備部隊・機関

[編集]

203mm自走榴弾砲を装備した野戦特科部隊(主に方面隊直轄の特科大隊)に配備されていた[1]

陸上自衛隊武器学校

過去の配備部隊

[編集]

陸上自衛隊富士学校

北部方面隊

東北方面隊

西部方面隊

諸元

[編集]

脚注

[編集]
  1. ^ a b c d e f g h 「陸上自衛隊の車輌と装備2012-2013」『PANZER 臨時増刊』、アルゴノート、2013年1月、52頁。 
  2. ^ a b c d e f 「自衛隊装備年鑑 2006-2007」、朝雲新聞ISBN 4-7509-1027-9 
  3. ^ a b 柘植優介「陸上自衛隊の隠れたワークホース 73式牽引車ファミリー」『PANZER 臨時増刊 スピアヘッド』第8号、アルゴノート、2010年、34-49頁。 
  4. ^ 防衛白書の検索

関連項目

[編集]

外部リンク

[編集]